賃貸の審査に落ちてしまうことを避けるためのサポートをするのがアリバイ会社ですが、具体的には在籍会社を提供しています。
その他にも、給与明細書、在籍証明書、源泉徴収票の発行サービスなどもおこなっています。
「アリバイ会社を使って賃貸審査をするとバレないの？」と思われるかもしれませんが、細部にわたって完ぺきに書類を作成しているため、バレにくいと言えます。
ただ、中にはずさんなアリバイ会社もあるので、利用する際はアリバイ会社を見極める必要があります。
アリバイ会社を使ってもバレない解決策とは、信頼できるアリバイ会社を選び、アリバイ会社のアドバイスにそって、行動することです。

バレないためにはアリバイ会社の選択が大事！

アリバイ会社を利用したもののバレてしまうケースは、「書類に不備がある」「勤務確認の電話の際に対応が不自然」「公的書類を偽造している」「公式ページがない」「勤務先住所に店舗が存在しない」などです。
信頼できるアリバイ会社は、上記のようなことはありません。
気をつけたいことは、金銭的にあまりにも安すぎるアリバイ会社は、ほとんどがペーパーカンパニーなので、安易に利用すると審査に落ちることが多く、一度審査に落ちると他の物件の審査も厳しくなってしまいます。
また、信頼できるアリバイ会社を選ぶと、事前に各人によって適したシミュレーションを行ったうえで、的確なアドバイスをして、完ぺきなレールを敷いてくれます。
ところが、当人がついうっかり不動産屋さんや大家さんによけいな一言を言ったがために、不信感を持たれてしまうこともあります。
不動産屋さんや大家さんに会う前に、アリバイ会社と綿密に打ち合わせをしておくことが大事です。
信頼できるアリバイ会社は、徹底してバレないように対策を立ててくれます。

アリバイ会社は何をしてくれるの？
アリバイ会社が提供するサービスは以下のような業務が中心です。
・電話応対
アリバイ会社が行う主要なサービスで、本人宛に在籍確認の電話がかかってきた時にアリバイ会社が「只今、外出しております。ご用件をお伺いします」といった応対をしてくれます。
この電話対応業務は多くのアリバイ会社で提供しているサービス。
ですが、そのサービスの水準は一定ではなく、中には審査会社の担当者に簡単にバレてしまう稚拙な対応をするアリバイ会社も存在します。
スムーズに行けばすぐに終わってしまう電話対応でも、きちんと対応する必要があります。
・在籍証明書類作成
給与明細・在籍証明書・社員証・名刺・源泉徴収票・内定通知書など書類を作成してくれます。
これらの書類は基本的に雇用先の会社が作成、交付するものばかりで、人事や経理の知識がないと簡単には作成できません。
優秀なアリバイ会社では、専門知識を持つ社員が在籍し、これらの書類を作成しています。
・保証人代行
賃貸で部屋を借りる際には保証人を求められるケースも多いので、依頼者が求める保証人を紹介します。
昔は家族などが保証人になることが多かったのですが、現代は保証人を探しにくい時代となりました。
保証人のあてがない、あるいは家族や知り合いに依頼しにくい人にとっては、便利なサービスです。

ムダに心配をしないこと
アリバイ会社が「アリバイ会社に勤務している」という証明書を発行しても、文書偽造罪にはなりません。
ただ、他会社の名前を使った場合は、罪に問われる可能性が高くなります。
また、源泉徴収票等の作成についても、アリバイ会社は作成権限があるため、文書偽造罪には問われません。
その他にも、源泉徴収票等は公文書ではなく私文書のため、虚偽公文書作成罪にはなりません。
当たり前のことですが、保険証の作成や運転免許証の発行などは、公的書類なので犯罪になります。
このような法律に詳しい顧問会計士、顧問税理士、顧問弁護士が在籍しているアリバイ会社を利用することで、法を犯すことなく、希望する賃貸物件にスムーズに住むことができます。
アリバイ会社CSAでは、法律に詳しい顧問会計士、顧問税理士、顧問弁護士が在籍しています。

優良なアリバイ会社とは？

業界経験が長いアリバイ会社は、確かな情報と知識が豊富なので、各人に合ったアリバイのシミュレーションを的確にたてることができます。
また、十分なヒアリングをおこない、事前にお客様の事情や意向を聞いたうえで、無理な場合は無理だと、はっきり言います。
ヒアリングによる事前確認とは、物件の申込をしたいお客様に対して、「カードがブラックではないか？」「以前住んでいた物件の保証会社とかぶっていないか？」「家賃の滞納はなかったか？」など、ネックになるような点をひとつずつ確認します。
この事前確認はとても重要で、この先の業務や入居審査での成功率が大きく左右されます。
虚偽の申告や隠し事はせず、胸襟を開いて本音ベースで話し合いましょう。
その他には、以下のような条件を満たすアリバイ会社は、かなり信頼度が高いと言えるでしょう。

・不動産知識が豊富である
アリバイ会社を利用する理由の多くは賃貸物件に入居したいから。
アリバイ会社には不動産の売買や賃貸に関する知識は必要です。
たとえアリバイ会社自体が仲介業務を行わないとしても、業務にあたって必要な知識となります。

・一般企業と変わらなく親切で、丁寧な対応をしてくれる
アリバイ会社に限らず、どんな業種であっても接客態度は重要です。
なにしろ、電話対応や窓口業務は顧客と会社の接点。
そこで不快感や不安を与えてはいけません。
顧客対応で違和感や不安を覚えるようなアリバイ会社への依頼はやめておきましょう。

・成功報酬型である
アリバイ会社の報酬体系には、前払い型と後払いである成功報酬型があります。
前払い型だと、追加の費用を請求される場合があり、利用する側にとって不利です。
成功報酬型であれば、不測の費用が発生することもなく、安心して利用できます。
アリバイ会社は後払いの成功報酬型の会社を選びましょう。

・料金が安すぎないこと
アリバイ会社を検索すると、非常に報酬の安い会社もあります。
安いことはありがたいですが、こうした、安すぎるアリバイ会社はほとんどがペーパーカンパニーです。
こうした格安のアリバイ会社は業務内容も期待できません。
安さに惹かれることなく、アリバイ会社は適正な報酬の会社を選ぶべきです。
わずかな費用を節約して、入居審査の通過率を下げる必要はありません。

・適切なアドバイスをしてくれる
アリバイ会社を利用する人の事情は人それぞれ。
抱えている課題や問題も人によって異なります。
これらを適切なアドバイスで解決してくれるアリバイ会社もあります。
こちらの事情や話をきちんと聞いてくれる会社なのかを判断しましょう。

・問い合わせのメールを送った場合、きちんと返事がある
アリバイ会社とはメールでやり取りする場合もあります。
今やメールは電話対応や窓口対応と並ぶ、主要な顧客との接点です。
メールの返信が遅かったり、適切な返信でなかったりすると、その会社や担当者への不信感につながります。
当日内の返信、遅くとも翌日には返信してくれる会社を選びましょう。

・保証人の紹介にも対応してくれる
現在の賃貸契約は、保証会社に加入することが一般的ですが、大家さんによっては保証人が必要な物件もあります。
アリバイ会社CSAでは、資産家や公務員、会社経営者など社会的地位の高い保証人の紹介も可能です。

保証会社の審査基準のレベルは様々

賃貸物件には保証会社が付いていますが、立場上必ず借りたい人のことを審査するわけですが、審査基準は、とても厳しいところから比較的緩いところまで様々です。
借りたい物件があったときは、アリバイ会社に保険会社を確認しましょう。
自分で判断する場合の目安としては、信販系の保証会社は入居審査が厳しく、LICC系保証会社（一般社団法人 全国賃貸保証業協会）は、審査基準が比較的緩いと言われています。
具体的な保証会社名は、ネットなどで調べてみましょう。
一般的に保証会社を審査が厳しい順に並べてみると「信販系」「LICC系」「独立系」になります。

・信販系
クレジットカード関連の会社のため最も厳しいといわれています。
過去にクレジットの滞納が2ヶ月以上ある人や、キャッシングの多重債務がある人は、ほとんど審査に通りません。
その理由は入居審査をする時に信販系の情報を参照しているからです。
CIC(指定信用情報機関)やJICC(日本信用情報機構)といった、信用情報の会社が持つデータを参照しているため、こうした機関の信用スコアが低いと審査に通らなくなります。

・LICC加盟（全国賃貸保証業協会）
加盟している保証会社は、会社間で滞納歴や入居中のトラブルなどの情報を共有しており、信販系についで厳しいと言われています。
LICCは保証会社が設立した協会であり、その目的は入居審査をより円滑にすることにあります。

・独立系
もっとも入居審査が甘いのが独立系の保証会社です。
独自の基準で判断しているため、仮に過去に家賃やクレジットカードの滞納があったとしても問題視されないことが多いようです。
信販系や協会系の保証会社は同じようなデータを元に審査をするため、同じような結論に達する場合が多くあるのに対し、独立系の保証会社は独自の審査基準で審査を行なっているため、会社ごとで結論が異なります。

もし、入居審査に落ちた場合も、保証会社を変えることで審査が通ることは多いので、再チャレンジを行いましょう。

・連帯保証人の重要性
連帯保証人がつくと、入居審査に通りやすくなります。
借主に、不測の事態が起きて家賃が支払えなくなった場合に、代わりに家賃を請求する先が連帯保証人です。
家賃の滞納から解約になった場合はその金銭的な保証責任を連帯保証人が負います。
滞納した家賃を支払うのはもちろんですが、部屋を借りた状態に戻す原状回復費用や損害賠償金も請求される場合もあるのも連帯保証人の役割です。
このように、連帯保証人はもしもの時に大きな責任や早い対応が求められます。
このため、大家さんや不動産会社からすると、両親や兄弟などで、収入がある人に連帯保証人になってもらうのが理想です。
ただ、家族や兄弟には頼みづらい環境であったり、両親であっても高齢で仕事をしていなかったりすると、連帯保証人を頼めない場合もあります。
そんな場合にはアリバイ会社に相談してみましょう。

・賃貸保証会社（連帯保証人会社）の利用について
連帯保証人が必要な賃貸借契約をする場合に、連帯保証人になってもらう親族がいない際には、賃貸保証会社（連帯保証人会社）を利用することでクリアできます。
賃貸保証会社のシステムは、借主が初年度に家賃の0.5ヵ月～１ヵ月分を支払い、その後、契約を再審するごとに更新手数料が発生するようになっています。
賃貸保証会社を利用したいと思っても、以前にクレジットカードや家賃の滞納などがあった場合、連帯保証人としての受け入れを拒否される場合があります。
賃貸保証会社（連帯保証人会社）の利用を考える場合は、まずアリバイ会社に相談すると、良質なアリバイ会社なら、比較的ゆるい基準でありながら、信頼できる賃貸保証会社を紹介してくれるはずです。
アリバイ会社CSAでは、各人に合った賃貸保証会社を紹介します。

まとめ

賃貸契約前の入居審査は、家賃保証会社、不動産管理会社、大家さんがおこないます。
事前に、信頼できるアリバイ会社のサポートを受けておくことで、概ね審査に通るので、それほど心配することはありません。
ただし、優秀なアリバイ会社がついていたとしても、本人がやらなければならないこともあります。
まずは書類集めです。一部の書類はアリバイ会社が用意してくれても、住民票や免許証といった身分を示す書類は集めなければなりません。
また、面接も大事で、俗に人は見た目が大事とも言います。
入居審査といえども、面接と同じです。派手過ぎず地味すぎず、清潔感がある服装で、姿勢を正して望みましょう。
細かいことを聞かれることは少ないため、提出した書類と整合性が取れていれば問題ありません。
信頼できるパートナーであるアリバイ会社がついていれば、入居審査もおそれることはないのです。
「アリバイ会社」を利用する際は、この記事を参考にして、自分に合った信頼できるアリバイ会社をお選び下さい。