ブラックリストと言う言葉はよく聞きますが、現実にブラックリスト表が存在するわけではありません。
「ブラックリストに載る」とは、一般的に、信用情報機関にネガティブな情報が掲載されることを言います。
信用情報機関は、銀行系、信販会社系、消費者金融系などの各団体がそれぞれ運営していますが、提携しておりお互いに情報交流もしています。
そのため、利用者がどこかの団体で返済が滞った場合や、商売などのつまずきから自己破産をしていたなど、あまり知られたくない情報も、すべて知られてしまうのです。
そのようなことから、例えば、賃貸住宅を借りる際の入居審査も、ネガティブ情報が知れ渡ると、審査に通りにくくなるわけです。
掲載されるといろいろ制約が発生するブラックリスト。
では、ブラックリストに登録されていても、賃貸の入居審査にパスする方法はあるのでしょうか？一緒に考えてみましょう。
　

ブラックリストに登録されていても、賃貸の審査にパスできる！

ネガティブな情報は事故情報といい、債務整理、クレジットカードやキャッシュカードの多重申し込み、携帯電話料金などの滞納、破産や再生などです。
これらの情報は、一定期間が過ぎるとブラックリストから削除されます。
内容によって5年～10年と幅がありますが、支払いの遅延などは早く削除されるので、現時点でブラックリストに載っているかどうかを確認してみましょう。
「ブラックリストに載ると一生消えない」と、思いこんでいる人も中にはいるかもしれませんが、ずいぶん前のことなら、すでにブラックリストから削除されている可能性もあります。
ブラックリストに載っているからといって何もかもができなくなるわけではないのです。
ブラックリストに掲載されていると、確かに入居審査には通りにくくなります。
それは、入居審査が家賃の支払い能力や滞納する可能性を中心に審査しているからです。
ブラックリストに載っているということは、すでに延滞や滞納の事実があるということ。
家賃の支払い能力がない、滞納のおそれがある、と判断されてしまうのです。

ブラックリストの確認の仕方
銀行系、信販会社系、消費者金融系などの各団体の信用情報機関に、開示請求を行います。
この制度を「本人開示制度」と言いますが、開示請求を行う際には、開示申込書と本人確認書類（運転免許書など）が必要です。（数百円〜1,000円程度の手数料あり）
すでにブラックリストから削除されている場合は、賃貸の審査にパスできる可能性は高くなります。

ブラックリストの対象者とは？
クレジットカードの支払いの遅延者
車のローンの滞納者
家賃の滞納者
学生ローンや奨学金の滞納者
携帯の本体代金やショッピングの滞納者
分割払いの滞納全般の滞納者
債務整理（自己破産などをした者）
借り入れが複数（多重債務者）

ブラックリストから削除されていなくても借りられる賃貸物件とは？

「ブラックリストに載っていると入居審査にパスできないのではないか」とつい悲観的に考えてしまいます。
ただ、そこまで悲観的になる必要はありません。
たとえブラックリストに載っていたとしても、賃貸物件を借りる方法はいくつかあります。
ブラックリストに載ってはいるが、賃貸の入居審査にパスして望む物件に住みたいと思う人は、家賃が安い物件を選ぶ方法や、一定以上の収入がある親や兄弟などに代理契約を行ってもらう方法があります。
次のような条件を加味すると、比較的借りやすくなります。
　
➀家賃が高い物件だと、収入に対して家賃が高いのでは、支払能力が足りないのでは、と懸念されてしまいます。大家さんが何より恐れるのは家賃の滞納です。家賃が安い物件であれば、支払いの難易度が下がるため、支払い能力を認めてもらえる可能性が高くなります。家賃を収入の3分の1以下に抑えることで、入居審査にパスする確率が上がります。ブラックリストに載っていると、高額な物件や収入に対して家賃の割合が高い物件は難しくても、家賃の割合を引き下げると意外と審査にも合格できます。
　
②過去にカードの支払いの遅延や家賃の滞納などがあった場合は、事前に不動産会社にその理由などを伝えておくと、審査に影響するかどうかを調べてもらえます。不動産会社としてもスムーズに入居先を決めて仲介手数料を得たいのが本音です。クレジットカードの支払い遅延などの信用情報にうるさくない大家さんを紹介してくれることもあります。「ブラックリストに載っている」とはなかなか言い出しにくいものです。ですが、不動産会社の担当者もその事実を知らなければ対策のしようがありません。ここは思い切って相談しましょう。
　
③事故情報は5年から10年で削除されることはお伝えしました。削除までの数年間しばらく待つこともひとつの手段です。しばらくして再度事故情報を照会すれば、情報が削除されていることが確認できます。事故情報さえなければ、少々家賃の高い物件、収入に対して家賃の割合が高い物件も候補として入ってきます。少しの辛抱とこまめなチェックが必要です。
　
④収入のある親族などに代理で契約してもらう方法もあります。代理契約は入居者と別の方が契約を結ぶ方法のことで、3親等以内の親族を対象とするのが原則です。物件によっては代理契約ができない物件もあるので注意しましょう。代理契約をしたい場合は事前に不動産会社に確認が必要です。
　
⑤審査にあたってクレジットカードの契約や、クレジットカードからの家賃引き落としが条件となっている物件もあります。こうした物件はクレジットカードの審査に通るかどうかで、借主の信用情報を確認している場合がほとんど。信用情報に不安がある場合には、クレジットカードの契約が必要な物件は避けるべきでしょう。
　
⑥審査がゆるい保証会社を選ぶと入居審査に通りやすくなります。保証会社は「独立系」「LICC系」「信販系」の3つに分けられますが、他社の滞納歴はチェックしない「独立系」が、もっとも審査がゆるく、LICC系、信販系の順で厳しくなります。LICC系は独自のデータを共有しているため、LICC系の別の保証会社で審査しても同じような結果となります。信販系はブラックリストと同じような信用情報を参照しているのでブラックリストに載っている場合には相性がよくないことを覚えておきましょう。

アリバイ会社を利用して賃貸物件を借りる方法

ブラックリストに載っているからといってそこまで悲観的になる必要はありません。
ブラックリストに載っていても、借りられる物件はあるのです。
ブラックリストに載ってはいるが、賃貸の入居審査にパスして望む物件に住みたいと思う人は、家賃が安い物件を選ぶ方法や、一定以上の収入がある親や兄弟などに代理契約を行ってもらう方法があります。
しかし、親がすでにリタイアして収入がない場合や、兄弟がいない、兄弟とは疎遠になっているなどで頼る人がない時は、アリバイ会社を利用して賃貸物件を借りる方法もあります。
アリバイ会社を利用すると、実際には勤務していない会社に在籍しているかのように、
書類作成や在籍確認サービスとともに、緊急連絡先代行や連帯保証人の紹介サービスも利用できます。
連帯保証人の紹介サービスを利用することで、断然入居審査に通りやすくなります。

同じ在籍確認でも質が高い
ほとんどのアリバイ会社で行なっているのが在籍確認。
どのアリバイ会社でもやっていますが、そのサービスには大きな差が出ます。
在籍確認サービスの水準はアリバイ会社間で一定ではないのです。
中には杜撰な対応をするアリバイ会社も存在します。
優秀なアリバイ会社の在籍確認は簡単にバレるようなサービスではなく、きちんとシナリオやマニュアルが完備された在籍確認サービスなのです。

質の高い書類作成業務
在籍証明に関する書類を必要に応じて作成するのもアリバイ会社の大きな業務のひとつです。
具体的には給与明細・在籍証明書・社員証・名刺・源泉徴収票・内定通知書といった書類となります。
こうした書類はフォーマットさえあれば誰にでも作成できるわけではありません。
人事や経理の知識がないと簡単には作成できませんし、依頼者にあった書類を作成しないと、審査で問題となってしまいます。
これらの書類の中には、社員ならば持っていて当然で、手早く用意しないと審査で疑われる書類も含まれています。
このため、内容的にも正しい書類を短時間で用意する必要があるのです。
優秀なアリバイ会社では、専門知識を持つ社員が在籍し、これらの書類を作成しています。

保証人だって紹介してくれる
連帯保証人は賃料の未払いや入居者の失踪などが発生した場合、入居者に代わって家賃を支払ったり、家財を引き取ったりする人のこと。
連帯保証人は大きな責任を伴うため、従来は家族や友人などの人間関係に基づいて就任する場合がほとんどでした。
現在では家族であっても就任を渋る場合もあり、家族と疎遠なケース、両親がすでにリタイアしているケースも考えられます。
人間関係が希薄化してきた現在では連帯保証人を依頼できるほどの人材が不足しています。
そんな状況でも優秀なアリバイ会社では連帯保証人も取り揃えております。
保証人は誰でもよいわけではなく、一定以上の収入や社会的な地位が必要です。
こうした優秀な人材を揃えておけるのも優秀なアリバイ会社のひとつの証拠です。

高額物件だって紹介してくれる
賃貸物件の中には家賃が数十万円もする高級な賃貸物件も存在します。
家賃が高くなれば、そこに入居する審査もレベルが高くなるのが自然です。
在籍確認は厳しくなり、在籍証明書のチェックもハードルがあがります。
高額な賃貸物件では連帯保証人を要求される可能性もあります。
こうした高額な賃貸物件も優秀なアリバイ会社はきちんと対応可能で、これまでも多くの実績があるのです。
ブラックリストに載っているとこうした高級な物件は少し難しい場合があります。
代理契約をするか、ブラックリストから情報が削除されたらチャレンジしたい物件です。

質の高いアリバイ会社を利用しましょう！
ブラックリストに載っていても、アリバイ会社に相談すれば、完ぺきにフォローしてもらえると言うものではありません。
実店舗を構えており、専門のスタッフが常駐していて、サービスの提供内容と金額が明記されており、その中に「身元保証サービス」と記載されていると、緊急連絡先代行や連帯保証人の紹介サービスも可能です。
その他にも、アリバイ会社は、給与明細や源泉徴収票、在籍証明書、内定通知書などの作成、在籍確認の電話対応などもおこないますが、実績のないアリバイ会社に依頼した場合、かえって墓穴を掘る結果になってしまいます。
アリバイ会社の利用料金が安くても、入居審査が通らなければ意味がありません。
事前に料金相場を把握しておき、極端に安いところは、スルーしたほうがよいでしょう。
アリバイ会社の利用料金の相場は、１ヵ月の総賃料分（管理費や共益費を含む）と同額が相場とされています。
連帯保証人になってもらう人がいない場合は、アリバイ会社の身元保証サービスを利用する方法が一番手っ取り早いと言えますが、身元が確かで優良な保証人を紹介してくれるアリバイ会社を選ぶことが大事です。
ホームぺージで確認し、「ここぞ」と思うアリバイ会社があれば、直接電話で、事情を話してみましょう。
どんな事情でブラックリスト入りになっているか、実際の職業、家庭の事情、預貯金についてなど包み隠さず話すことで、信頼関係が生まれます。そのことで個人情報が漏れることはありません。
「会社（企業）は人なり」と言います。質の高い人で構成されたアリバイ会社を、自分で選ぶようにしましょう。

まとめ

ブラックリストに載ってしまったから「お先真っ暗」とあきらめることはありません。
丁寧に対応してくれる信頼できるアリバイ会社に相談することで、様々な対処法をアドバイスしてもらえます。
住むところは、生きるために不可欠です。
ブラックリストに載っているからといって物件を探さないわけにはいきません。
「何とかこの人に安らげる居場所を提供したい」と全力を尽くしてくれるようなアリバイ会社に巡り合うには、利用者自身も見栄を張ることなく、包み隠さず打ち明けることも大事です。
よりよい未来のために、自ら信頼できるアリバイ会社を探しましょう。