スムーズに入居審査にパスするには、在籍会社とも呼ばれるアリバイ会社を利用する選択肢があります。
その際は、お客様へのフォローがしっかりできているアリバイ会社を選ぶことが大事です。名ばかりのペーパーカンパニーを利用すると、何度も入居審査に落ちてしまうことになりかねません。
この記事では、信頼できる在籍確認業者の選び方と注意点についてお伝えします。

適切な在籍確認業者を見つけるためのステップ

賃貸物件を借りるには入居審査にパスする必要がありますが、その際、本人に家賃を支払う能力があるかどうかが重要視されます。
不動産管理会社や大家さんは、返済能力を確認するため、まずは申告内容と勤務先が間違いないかをチエックします。
申告先できちんと勤務していれば、一定の収入が見込めるので、審査に通る確率が高くなります。
入居審査の通過率のよい職業は、会社勤めの正社員です。
同等の収入があっても、水商売や自由業、アルバイトなどの人は、入居審査に通りにくい傾向にあります。
水商売や自由業、アルバイトなどの人が、すみやかに入居審査にパスするためには、本当の職業を伏せて、勤務先のアリバイ工作をしてくれる在籍確認業者に依頼する方法もあります。
この世界は玉石混交なので、適切な在籍確認業者を見つけるには、利用者が確かな目を持つことが大事です。
以下はスムーズに賃貸物件を借りるためのステップです。

ステップ①各会社で特化しているサービスが違うため、利用目的と合致しているかどうかをホームページで確認する。
例えば、賃貸物件の入居審査をスムーズに進めたいなら、入居審査や在籍確認を専門にしているアリバイ会社を探す。
また、子どもの保育園入園のために利用したいなら、そのような内容の実績が多いアリバイ会社を選ぶ。

ステップ②用途に応じたサービスを提供している在籍会社が見つかれば、知りたいことをメモって直接電話をしてみる。
その時、ていねいに説明してくれる会社なら信頼できるが、不親切で上から目線での話し方なら、他の会社もあたって、納得のいくアリバイ会社を探す。

ステップ③アリバイ会社を選ぶ際には料金について明確にしておく。
賃貸物件の入居審査をスムーズに進めたいなら、水商売や自由業の人は、貯金や収入があっても、入居審査では不利な傾向にあるため、アリバイ会社で源泉徴収票を作成するのがおすすめ。（料金相場は、基本料金プラス書類の作成費用などで2万円～3万円）

信頼性のある在籍確認業者の特徴とは？

信頼できるかどうかは、まずホームページの充実度も大切です。
ホームページに、メールアドレスや電話番号、会社概要や代表者名、設立年月日、資本金、運営法人所在地、社員数などが明記されているかどうかを確認しましょう。
その他にも、賃貸住宅管理業者登録番号、居住支援法人名、加盟団体名、顧問税理士名、顧問弁護士名などが記載されていると安心できます。

在籍確認業者を選ぶ際の注意点

サービス内容が詳しく明記されているかどうかを確認しましょう。
例えば、審査会社などの在籍確認の電話対応について「只今、外出しております。ご用件をお伺いします」といったサービスのみなのか、電話転送サービス（本人の携帯電話に転送してもらう）も可能かを、明確にしておく必要があります。
また、給与明細、源泉徴収票、在籍証明書、内定通知書などの証明書の発行は可能かも、確認しておきましょう。

不適切な在籍会社(アリバイ会社)とは？
一概に不適切な業者とは言い切れませんが、以下のようなことも参考にチエックしておきましょう。
➀公式ホームページがない、もしくは公式ホームページはあるものの更新されていない。
②資本金が100万円以下である。
③夜職ビジネスのみで事業展開している。
④謄本上記載の住所に行っても実店舗がない。
⑤社会保険に未加入である。
同じ選ぶなら、スマートに入居審査を通過させてくれそうな在籍会社(アリバイ会社)に依頼しましょう。

在籍確認業者の選定に成功するためのヒント

在籍確認業者の選定に成功するためには、利用者が事前に知識を得ておくことが、とても大切になります。
なぜなら、最終的には自己責任となるからです。
特に、水商売や自由業、アルバイト、フリーランスの方は、実際の勤務先を明記すると、入居審査にパスできない確立が高くなるため、信頼できる在籍会社を選ぶことが大事です。
審査の際に必要な源泉徴収票、給与明細書、在籍証明書などの各種書類も作成可能であり、さらに、身近に連帯保証人になってくれそうな人が見つからない時は、保証人の紹介サービスも行ってくれる会社を選びましょう。
また、始めて入居審査を受けるにあたって不安な場合は、メールや電話などで無料相談を受け付けつけている会社に相談しましょう。

自分でできる自分の信用情報
もし、以前に何度か家賃を滞納したことがある場合、不動産会社独自のブラックリストに入れられている可能性もあります。
しかし、ブラックリストは一生ついてまわるものではなく、5～10年で記録は消えます。
気になる場合は、信用情報機関に開示請求を行って確認ができます。
これを「本人開示制度」といい、1000円程度の手数料と開示申込書、運転免許証を用意のうえ、インターネットから開示の手続きができます。
　

在籍確認業者の料金体系とコストの比較

実店舗があり、会社として機能しており、会社概要の情報も充実している在籍確認業者の料金相場は、概ね家賃の50％～100％です。
平均的料金の内訳は、基本料金15,000円～25,000円書類作成　給料明細・源泉徴収票・採用通知書など）5,000円～15,000円電話対応（在籍確認）10,000円～20,000円です。
在籍確認業者の料金があまりにも低料金の場合は、実店舗をかまえていないうえ、専門のスタッフがいないことも多く、入居審査で落とされてしまうことがほとんどのようです。
一概には言い切れませんが、家賃の半額以下を利用料金として計上している在籍確認業者は、ペーパーカンパニーと呼ばれる名ばかりの会社と思ってよいようです。

まとめ

希望の賃貸物件に入居するには、職種によってはアリバイ会社を利用するとスムーズに入居審査に通ることも可能です。
利用者の立場に立って、的確なアドバイスができる専門のスタッフがいるアリバイ会社を選ぶことで、何度も審査に落ち続けるようなことはありません。
「安かろう、悪かろう」と言う言葉がありますが、本業の片手間に行っているようなペーパーカンパニーを利用すると、いつまでたっても希望の物件に住むことはできません。
ネットなどを見て、実店舗に足を運び、信頼できる在籍確認業者を選びましょう。