賃貸物件でアリバイ会社を使ったとバレたら？！どうなるの？

「現在の職業形態や、収入などの条件では、希望する物件への入居審査が厳しい…」
そんな時に力になってくれるのが、審査に通る確率を向上させるサービスを提供しているアリバイ会社です。
「活用を検討しているけど、万が一バレた時のリスクが気になる」という方も多いのではないでしょうか？
この記事では、賃貸の審査でアリバイ会社を使ったと勘付かれる代表的な理由と、バレた際のリスク、対処方法についてまとめます。

賃貸物件でアリバイ会社を使ったと気づかれる理由と対処法トップ5

アリバイ会社を使ったと気が付かれなければ、そのまま希望の賃貸物件に入居し、何の問題もなく過ごされる方がほとんどです。
“審査完了までバレないこと”ここが最大の難関になります。
「これまで他のアリバイ会社を利用してダメだった」とご相談される方に共通するポイントをまとめてみましたので、アリバイ会社の活用をご検討の方はご確認ください。

不動産屋さんとの会話の中で気が付かれるケース

会社勤めをしていれば、会社の住所や電話番号など、暗記している方がほとんどです。
ですが、そういった会社の住所や業務内容など基礎的な情報をインプットせずに不動産屋さんと会話をすると、非常に簡単な質問でも、当然、答えることがむずかしくなり勘繰られるきっかけになります。
事前に会社の情報や、不動産屋さんとの会話におけるアドバイス等をくれるアリバイ会社なのか確認しましょう。

架空の会社・ペーパ―カンパニー

入居審査の際に必ずホームページの質など確認が行われます。
ここで、架空の会社・ペーパーカンパニーであれば、ほぼ確実に見破られるでしょう。
法人登記がされていないのはもっての他、「登記として設立はされているが、事業活動の実態がない会社」でも、ホームページに盛り込むコンテンツがなく、稼働している会社として違和感を隠せません。
これから利用する予定のアリバイ会社では、法人登記がされ実際に事業を行っている企業を用意してくれるのか、確認しましょう。

在籍会社を数件しか持っていない

在籍会社を複数しか持っていないアリバイ会社の場合、会社を使いまわすことになるので「またか」と見破られる可能性が高くなります。
また、人柄に見合わない職業や、希望する物件から遠すぎる職場なども違和感を覚えるポイントに。
その人の属性に合った、法人登記済みの企業のチョイスが充実しているアリバイ会社を選択しましょう。

電話対応が不自然

勤め先に電話をして所在が確認される在籍確認の際、どのような受け答えをするのかも大切なポイントです。
たとえば、アリバイ会社のスタッフが在籍確認の電話対応をする場合、「もしもし」と電話に出たり、「○○はただいま外出しております」と不在を告げるだけの対応だったりします。
どちらも会社であれば厳しく叱られる対応ですし、不自然な受け答えだと思われることでしょう。
柔軟な受け答えができる体制なのか、どんな方が電話に出るのかなど、確認しましょう。
アリバイ会社のCSAでは、法人登記がされ実際に事業を行っている企業が電話対応をしますので、不自然な印象を与えることはまずありません。

保証会社の利用は慎重に

賃貸契約時には連帯保証人の著名か、それがむずかしければ保証会社を利用することが必要です。
ここで注意したいのは、保証会社を選ぶケースです。
保証会社は、最近ではアリバイ会社の利用を高確率でわかるような情報の蓄積をしています。
会社名をはじめ、アリバイ会社を利用するお客さんなどのリストもあるものと思われ、アリバイ会社の利用がバレるリスクが高くなるでしょう。
バレるリスクを少しでも減らすのであれば、証会社必須や連帯保証人不要の物件は避けるべきです。

契約更新時や書類整備の際

入居審査に一度通れば、家賃滞納などの問題行動を起こさない限り、その後改めて身辺調査をすることは、ほぼありません。
では、入居してから何が原因でバレる可能性があるのかというと、契約更新時です。
管理会社の中には2年ごとの更新時に改めて、連帯保証人に書類の提出や電話連絡をするところもあります。
この際に、連帯保証人との連携が取れないと不審を招きます。
更新の際に記入する勤務先についてもアリバイ会社が提供してくれたままだと、場合によってはすでに廃業しているなどの可能性も。
それまでに定職につくか、再度アリバイ会社を利用するかなどの手段を考える必要がでてきます。
更新時も見据えて準備をしておきましょう。

万が一バレてしまったらどうなるの？

アリバイ会社を使った万が一バレてしまったら…。
ネット情報によると、こんな声が寄せられています。

・揉める事は必須で１日で退去になるかも
・最初から分かってて騙そうとするため、詐欺罪にあたる事も

実際のところどうなのかというと、入居後にバレてしまった場合、賃貸契約書には「入居申込書の内容に虚偽の事実が認められた場合、本契約を解除する」といった記載があります。
そのため、大家さん次第では、退去を迫られることもありますが、特に問題なく家賃を支払っていて近隣住民との問題等もなければ「誰も気にしない」と言うのが現実です。
詐欺罪に問われるのかについて気になるところかと思いますが、結論から言うと、会社が行っている書類作成は今の日本の法律上罪にはなりません。
ですが、この書類を使って入居審査や住宅ローンの審査に通そうとすれば、詐欺罪に当たる可能性は出てきます。
とはいっても、賃貸審査の場合はそのほとんどがバレずに入居ができるか、入居直後にバレてしまっても賃貸借契約違反となり、入居ができなくなる程度で済むことがほとんどです。

まっとうなアリバイ会社を選ぶことが何より大切です

アリバイ会社には成果報酬型・前払い型がありますが、審査通過をしてから料金が発生する成果報酬型の方が、より緻密な準備をし、丁寧な対応やフォローをしてくれる傾向があると言われています。
審査通過というミッション成功まで料金が発生しないため、「何としても審査に通そう」とあれこれと知恵を絞り、全力でフォローをするためでしょう。
アリバイ会社を利用したことがバレる確率は0ではありませんが、なぜバレてしまうのかを知り、丁寧に対策を立てていれば、限りなく0に近づけることは十分に可能です。
そのためにもまっとうなアリバイ会社を選ぶことが大切です。
「アリバイ会社を使おうか悩んでいる」という方もいらっしゃると思います。
まずは無料相談で、お気軽にご不安や疑問をお問合せくださいませ。