賃貸の入居審査において、重視される点はいくつかあります。
その1つが今回のトピックである「定職についているかどうか」です。
たとえば「夜職についている」「現在休職中・就活中で職に就いていない」方の場合、正社員や契約社員などの定職者に比べると、審査通過率10％程度と低い傾向にあることは確かです。
この記事では、現在の職業において審査通過率がどの程度なのかについて、また現在の職業における賃貸審査への対策をご紹介しますので、賃貸審査に不安のある方はご確認ください。

職業区分別の賃貸審査通過率の例

職業区分により賃貸審査の通過率が変わってきます。
以下、おおよその目安を記載しました。

(審査通過率：職業)
５～10％：無職、水商売
～30％：アルバイト、パートのみ
～50％：非正規(勤務歴なし)、自営業
～70％：非正規(3カ月以上勤務あり)
～80％：契約社員
～90％：正社員

職業区分は、社会的信用や月々の安定した家賃支払い能力に関わる部分なので、賃貸審査に大きく響く傾向があります。
とくに仕事が決まっていない無職の方ですと、3人に1人が賃貸の審査に落ちる傾向があります。

安定した家賃支払い能力が重視されている

大家さんや保証会社では「月々の安定した家賃支払い能力があるか」という点を最重視しています。
正社員や契約社員などの会社員であれば、ある程度継続した一定の給与が見込めますが、アルバイト、非正規、自営業の方ですと収入に波がある可能性もあります。
水商売をされている方ですと、売上が好調で一般の会社員の何倍ものお給料を手にする方も少なくありません。
ですが、「安定性」といった部分でどうしても懸念されてしまう部分があるのです。
そうなると、「十分な資金・貯金があるにもかかわらず」希望している物件の審査に通らないといったケースにつながります。

安定した収入や職業についていない場合の対策

水商売・新規の個人事業主・パートなど、安定した収入が難しい職業形態に就かれている場合に、審査のハードルを下げて通過率をアップさせるコツをご紹介します。

1：連帯保証人を立てる

定職についている親族などを連帯保証人として立てることで、入居者の支払い能力への不安を払拭できます。

＊連帯保証人をアリバイ会社に用意してもらうことも可能＊
アリバイ会社では、借りたい物件の相場に適した属性の連帯保証人を幅広く手配してくれます。
親族・友人などに事情があって、連帯保証人を頼めないといった場合に、アリバイ会社の連帯保証人サービスを活用される方も多いです。

2：無職・定職についていなくても支払い能力を証明する

内定通知書や貯金残高などで家賃の支払いが問題ないことを証明しましょう。
これから働く場合には、内定通知書を提出し、家賃の支払い能力があることを示します。
残高証明では、一般的に家賃2年以上の貯金があると審査に通りやすいといわれています。
2年に1度賃貸契約の更新があるため、更新日までに十分な預金が確認できると安心といったところでしょう。
ただし、貯金がいくら必要かは不動産会社や物件によって違いますので、ご注意ください。

3：事業をはじめたばかりの個人事業主の場合

現段階で十分な収入や預金を証明できない方も少なくありません。
今後の収入をきちんと証明することで、審査のハードルが下がる可能性があります。
たとえば、取引先との契約書などで、将来の収入を証明するのがよいでしょう。
難易度は高いですが、理解のある大家さんもいますので、根気よく物件を探していきましょう。

審査では職業形態だけでなく収入面、人柄、家族との繋がり、これらの現在状態と将来性などもチェックされます。
対策を講じても審査に通らないという場合には、大家さんや不動産会社から見て、支払い能力以外の点で、言動行動などに問題がありそうだと思われている可能性があるでしょう。

アリバイ会社を活用して審査通過率を高める

アリバイ会社では賃貸審査の際に必要な、信頼のおける勤め先を一時的に用意し、利用者の社会的な信用をサポートするサービスを提供しています。
アリバイ会社を活用することで、申し込み書類上、定職に就いていることになるので、賃貸の審査通過率が各段にアップするという訳です。

自信があるから後払い制！アリバイ会社ならCSAへ

アリバイ会社CSAは、賃貸物件審査に特化したアリバイ会社です。
ご希望の物件やお客様の属性に合わせた手厚いサポートと、独自のノウハウで、高水準の審査通過率を維持しています。
他のアリバイ会社に依頼を断られたお客様や、過去に何度も審査に落ちてしまったお客様のご利用も多いです。
まずはおひとりで悩まずに、私たちにご相談くださいませ。
アリバイ会社の利用だけが賃貸物件の審査通過の手段ではありません。
現在の状況でお客様側でできる対策があるかもしれません。
丁寧にヒアリングをさせていただきますので、「アリバイ会社を活用するか分からないけど……」といった段階でのご相談でも、お気軽にお問い合わせくださいませ。